４月１５日（月）１３：３０より、ENEOS本社ビル(大手町)の会議室において、第３３回全東燃ＯＢ会定例役員会が開催されました。東燃本社、総研、川崎、清水、和歌山、キグナス石油精製、東燃化学、各ＯＢ会から役員２４名が出席し、杉山健一会長の挨拶の後、議題に従って議事が進められました。
定例の議題として、まず各ＯＢ会および各委員会からの２０２３年度活動実績と２０２４年度活動計画が報告されました。次に全東燃ＯＢ会の２０２３年度会計報告と２０２４度予算案、および会社賛助金の各ＯＢ会への配分案について審議を行い、それぞれ原案通り承認されました。
そのほか今年度は、会員規模の縮小や高齢化が進む中で、これらに積極的に対応するための会員資格要件や役員任期に係る全東燃ＯＢ会会則の変更についても活発な議論が交わされました。会員資格要件については、全会一致で、従来は退職時に「勤続１５年以上かつ年齢５０歳以上」としていたのを「勤続１０年以上」に改め年齢制限も撤廃しました（脚注）。HPや各ＯＢ会総会において周知を図ってまいりますが、会員の皆様におかれましては、今回の変更による資格要件が満たされる方が身近にいたならば、ぜひ入会をお勧めいただきたくよろしくお願いいたします。
その後、元日に発生した能登半島地震に係る義援金３０万円の拠出（２０１６年４月に発生した熊本地震への義援金と同額）を決議するなどして、予定の１７時に定例役員会を終了しました。
（脚注）会員資格要件の変更を含む会則の改訂手続きは各ＯＢ会により異なり、本社、総研、東燃化学は役員会で決議し年次総会で報告することに、他方、川崎、清水、和歌山、キグナス石油精製は年次総会で決議することになります。
以上
